職場におけるメンタルヘルスケア
企業における労働者のこころの健康保持増進対策が重要課題
わたしたちの社会では、仕事や就業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じている労働者の割合が約6割を占め（平成19年労働者健康状況調査/厚生労働省）、多くの企業では長期休業者の約3〜5割が精神障害によると言われており、企業における労働者のこころの健康保持増進対策が重要課題となっています（職場におけるメンタルヘルススペシャリストBOOK川上憲人、堤明純監修培風館）。
このような状況を背景に、厚生労働省の「事業場における労働者のこころの健康づくりのための指針｣(平成12年厚生労働省)をもとにした、セルフケア・ラインによるケア・事業場内産業保健スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケアという4つのケアを軸に対策を推進することが求められています。
メンタルヘルスケアの具体的進め方については、休職復職者対応・相談窓口の設置・相談対応・問診票によるスクリーニングとハイリスク者面談・メンタルヘルス教育（職場巡回における管理職に対する初期対応教育、一般職に対するストレス･うつ病に関する知識教育の実施）などが挙げられますが、職場での予防的なメンタルヘルス対策として、労働者自身が適切なセルフケアを実践することも重要であり、実施が求められています。
個々に行き届いたセルフケア教育を実施することは難しい
認知行動療法教育をとおして、従業員のメンタルヘルスケアにおけるセルフケア能力を高め、精神健康度やストレス耐性の向上を図ることを目的としますが、セルフケア教育の対象人数は非常に多く、受講者・講師とも限られた時間のなかで行き届いた教育を実施するのは困難だとされているのが現状です。
認知行動療法はセッション数が多く全従業員を対象に実施することが難しい
職域における従業員個人を対象としたストレス対策としては、認知行動療法（CognitiveBehavioralTherapy;以下CBT)が最も効果的な技法と言われていますが、実施セッション数が多く（平均7．6回）、実際に全従業員を対象に実施することが困難であると考えられます｡
そこで、より簡易なCBTとして、集団研修と本サイトの自己学習機能を組み合わせた方法が考案されています。
本サイトで認知行動療法を活用したセルフケアを実践できます
本サイトの自己学習機能のひとつである「思考のバランスをとってこころを軽くする技術（CHAPTER1）」を利用したこれまでの研究から、本サイトがストレス軽減のためのセルフヘルプとして、社員のうつ予防や復職支援のツールとして、役に立つ可能性が示唆されています。
メンタルヘルスに関する資料
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